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show notes
・衝撃！大学病院の医師アンケート
・感染症薬、国内で一貫製造
・タイアップ炎上で広告に指針
・金融所得を医療費反映!?
・「異常分娩」使いません！
https://note.com/naikaitakeo/n/n6bd56d92bc32
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■AI要約（誤字はご勘弁ください）
ラジオ番組「内科医たけおの心身健康ラジオ」の木曜恒例企画「今週の興味津々医療ニュース」における要約です。今回は注目の医療ニュース5本を取り上げ、現場の視点や実務経験を交えて解説しています。
**1. 大学病院の医師、半数以上が将来は学外勤務を希望（NHK）**
全国の大学病院医師約2,000人への調査で、半数余りが将来は大学病院以外での勤務を希望していることが判明しました。一方で36.7%が勤務継続を希望している点にも着目。給与水準の低さから非常勤アルバイトが必要になる現状や、教育・研究が求められる環境において「純粋に臨床をしたい医師」の定着の難しさを指摘し、医師育成を担う大学病院の制度設計の見直しが必要であると言及しています。
**2. 感染症薬の国内一貫製造体制整備へ（読売新聞）**
厚労省が2027年度より、パンデミックに備え原薬から治療薬までを国内で一貫製造する体制への支援を決定。中国など海外依存からの脱却と安定供給が目的です。医療機器と同様に安全保障上の意義を評価しつつも、薬価の引き下げ圧力が続く構造や製薬企業の採算性に触れ、補助金頼みだけではない根本的な仕組みの課題を提示しています。
**3. タイアップ炎上で広告指針作成（時事通信）**
映画宣伝ポスターががん相談支援センターに掲示され批判を浴びた事案を受け、厚労省がタイアップ広告のガイドラインを策定。広報室による妥当性確認などを義務付けました。自身も学会運営に携わる立場から、怪しい広告や企業協賛の精査プロセスの重要性を実感しているとし、行政側の適切なチェック体制を求めています。
**4. 後期高齢者の医療費窓口負担に金融所得を反映（読売新聞）**
75歳以上の窓口負担や保険料の算定に株式配当や譲渡益などの金融所得を反映させる仕組みが、2029年8月から導入される方針となりました。負担の適正化に向けた一歩と評価しつつも、フローの所得だけでなく保有資産（貯蓄などのストック）を含めた全体像の把握が依然として課題であると述べています。
**5. 「異常分べん」などの公的表現を取りやめへ（テレ朝news）**
帝王切開などを指す「異常分べん」という用語について、厚労省や関連学会が公的表現としての見直しを決定。医療従事者が日常的に患者へ直接使うことは元々少ないとしつつ、心療内科での病名告知と同様、言葉の選定には慎重な配慮が不可欠であると共感を示しています。