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### 「心身健康ラジオ」要約：献腎移植を知ろう〜意思をつなぎ、医療で支える〜
**◆ はじめに：臓器移植普及推進月間に寄せて**
10月16日の「グリーンリボンデー」や10月の「臓器移植普及推進月間」にちなみ、内科医たけお先生が先日名古屋で開催された「臓器提供施設連携体制構築事業定例会 特別講演」に参加した体験を交えながら、献腎移植について解説しています。東海・北陸地域において藤田医科大学などを中心に進められている新たな広域連携の動きや、YouTube「腎臓生活チャンネル」のかおりさん・もろずみさんの講演から学んだ知見が紹介されました。
**◆ 献腎移植の現状と大きなギャップ**
腎臓の機能が低下した際の治療法には透析療法（血液透析・腹膜透析）と腎移植があり、移植には生体腎移植と亡くなられた方から提供を受ける献腎移植の2つがあります。日本では歴史的に生体腎移植の割合が高く、献腎移植は非常に少ないのが現状です。
2026年8月末時点で腎移植希望の待機登録者は15,194人にのぼる一方、献腎移植の実施件数は年間200〜300件程度にとどまっています。そのため、移植を受けるまでの平均待機期間は約14年9か月と極めて長く、多くの患者さんが長期にわたり待機しながら慢性腎臓病（CKD）の治療や透析を継続しています。
**◆ 移植登録から選定の仕組み、残る課題**
希望する場合はまず主治医へ相談し、適合施設への登録を行います（近年の診療報酬改定でも登録推進への評価が組み込まれています）。ドナーが現れた際の選定は先着順ではなく、血液型やHLAの適合度、待機日数、地域・搬送時間、年齢などを総合的に考慮して行われます。
一方で医療提供体制には課題も多く、脳死判定や手術を実施できる施設が限られている点などが議論されています。対応可能な病院への転院体制の整備や地域間連携の強化が模索されています。
**◆ 一人ひとりの「意思表示」の大切さ**
献腎移植は、実施された瞬間に患者さんの人生を大きく変える力を持つ医療です。何より大切なのは、臓器提供について自分自身の意思（提供する・しないの双方を含め）を運転免許証やマイナンバーカード等で明確にしておくことです。あらかじめ家族や大切な人とその思いを共有し、話し合っておくことが重要だと結ばれています。